クレジットカード会社やショッピングサイトを名乗るフィッシングメールが増えています。
誤って個人情報やクレジットカードの情報を入力してしまうと、カードを不正利用されてしまいます。注意してください。

ショッピングサイトを名乗るメール

メールの内容

ショッピングサイトを装ったメールでは、「(実際は購入していない商品の)お支払いが完了できませんでした」「不正ログインが検出された」などの文面でネットショッピングができなくなるような不安をあおり、「URLよりサイトに移動し、登録されているクレジットカードの情報を更新してください」「登録されているカードの使用額が上限に達しているため、別のカード情報を登録してください。登録手続きはこちら(URL)。」「アカウント情報の再認証を行ってください」など、アカウント情報やクレジットカード情報を入力するよう偽サイトに誘導してきます。

クレジットカード会社を名乗るメール

メールの内容

クレジットカード会社を装ったメールでは、「カードが不正利用されている可能性がある」といった内容で不安をあおり、「カードの利用に制限をかけました」などカードが使えなくなることをほのめかす文章が続きます。
その後に、「カードの使用履歴を確認してください」「カードの利用制限を解除する手続きを行ってください」といった文章で、メールに添付されたURLから偽サイトにアクセスするよう誘導します。

フィッシングメールを見極めるポイント

下記のポイントを確認して、違和感を感じたらメールを削除してください。

【メール例】

(1)送信アドレスの確認

送信先のアドレスのドメイン(＠以降の部分)が、実際のクレジットカード会社やショッピングサイト運営会社が利用しているものか確認しましょう。
クレジットカード会社などが利用しているドメインや通知用のアドレスは、会社の公式ホームページやお客様サイトなどに記載されています。
公式ホームページで会社が明示しているドメイン以外から送信されたメールは、クレジットカード会社やショッピングサイト運営会社を装ったフィッシングメールの可能性が高いです。

(2)本文の確認

メールの文章で日本語がおかしいと感じたり、漢字が簡体字や繁体字になっていたり、文字化けしている場合は、フィッシングメールの可能性が高いです。

(3)URLの確認

メールに添付されたURLは、「詳しくはこちら」などとリンクになっている場合や、同様の手法で実際のクレジットカード会社のURLに見せかけている場合があります。
メールに添付されているURLにはアクセスしないようにしてください。メールに添付されたURLからではなく、公式アプリや検索エンジンからお客様専用サイトなどにアクセスして利用状況を確認しましょう。

(4)会社情報の確認

メールに記載されている会社名、会社所在地などを確認し、公式ホームページなどに記載されている情報と一致するか確認してください。よく似た違う会社名が記載されている場合や、会社の所在地が異なる場所である場合は、クレジットカード会社やショッピングサイト運営会社を装ったフィッシングメールの可能性が高いです。

(5)使用しているクレジットカード会社やショッピングサイト運営会社に確認

上記の4点を確認して、「何となく怪しいけど、よく分からない」と思った場合や、不正利用されていないかカードの利用状況を確認したいと考えた場合は、お客様サポートセンターに問い合わせるか、公式のアプリやお客様専用サイトから確認してください。
※お客様専用サイトなどで確認する場合は、メールのURLではなく検索エンジンからアクセスしてください。

万が一メールに添付されたURLをクリックしてしまったら・・・

カード情報や個人情報の入力はしない

実際のサイトによく似たページが表示され、クレジットカードの番号や暗証番号、個人情報、アカウント情報などの入力が求められます。入力してしまうと、入力した情報をもとにカードやアカウントを不正に利用される恐れがあります。

すぐにページを閉じ、端末のインターネット接続を切断する

偽サイトへアクセスすることで、インターネットウイルスに感染してしまう恐れがあります。LANケーブルを抜いたり、ワイヤレスの電源を切るなどしてインターネットや他の端末との接続を切断し、被害を最小限に抑えましょう。
ウイルス感染した恐れのある端末と他の端末でデータの移動などのやりとりを行ってしまうと、他の端末や接続された機器ウイルス感染が拡大する可能性があります。

ウイルス対策ソフトで端末を確認する

ウイルス対策ソフトを使い、アクセスしてしまった端末のウイルスチェックを行いましょう。

クレジットカード会社にカードの停止を依頼する

クレジットカード情報を入力してしまった場合は、クレジットカード会社に連絡してカードの利用ができないよう依頼しましょう。
また、定期的な暗証番号やパスワードの変更も、不正利用防止に効果的です。